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職種（しょくしゅ）は、1等陸佐以下の陸上自衛官に割り当てられ、素質及び技能に基づいて指定することで、その配置及び教育訓練を適正にし、もって個人及び部隊の能率を向上し、かつ、人事管理を容易にすることを目的とした職務区分をいう。旧軍においては兵科（、）と呼ばれた。「陸上自衛官の職種に関する訓令」（平成13年陸上自衛隊訓令第18号）により、15種（野戦特科と高射特科とを分けると16種）の職種に分類される。 自衛隊東京地方協力本部募集課によると2013年9月現在で陸上自衛官（女性自衛官含む）は、16職種全ての職種において勤務できる。 == 概要 == 警察予備隊では、職種の分類に軍隊風用語が忌避されており、自衛隊でもその名称をそのまま引き継いでいる（名称に変更があったのは保安科が警務科に、補給科が需品科に、それぞれ改称されたのみ） 警察予備隊では、一般部、技術部及び行政部に大別した。そして、一般部に、普通科及び特科を置いた。技術部に、施設科、輸送科、衛生科、補給科、武器科、通信科及び化学科を置いた。行政部に、保安科、会計科、法務科及び総務科を置いた。警察予備隊時代にあった法務科及び総務科は現在までに廃止された。そのため、陸上自衛官の法務官配置（陸上幕僚監部、各師団、各旅団等に置かれている）には、各職種の者が充てられている。機甲科は、保安隊時代の1953年（昭和28年）8月に新設された。なお、2009年度（平成21年度）末には新たに「軍事情報科」に当たる情報科を設けて情報専門家の自衛官を育成し、2014年度（平成26年度）までには幹部1300人、曹士1900人を情報専門要員とする方針である。 1等陸佐以下の陸上自衛官は、分類された職種に属する部隊に配置されるのが原則である。もっとも、これを厳格に適用すると1等陸佐相当職（連隊長や群長など）を多数有している普通科や特科に比して、他の職種の上級幹部が昇進配置に際して不利となってしまうので、他の職種であっても配置されることはある（佐藤正久など） 職種徽章（きしょう。法令上は「き章」）には、当該職種で主に使用される道具や、当該職種を象徴するものが用いられている。なお、アメリカ陸軍にある「副官」「法務」「特殊戦」各相当科は、自衛隊には存在しない事から徽章もない。 高射特科を除く戦闘職種の学校は、富士学校に集合されている。後方職種の学校は、警務科及び会計科・情報科が小平学校に集合されているが、それを除いては各職種毎に設けられている。但し、音楽科のみは職種学校を有していない。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「職種 (陸上自衛隊)」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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